「山形女性医師ネットワーク」のお知らせ

第7回運営委員会を開催いたしました

先に御案内したとおり、山形女性医師ネットワークの第7回運営委員会を2008年12月7日(日)11時~12時に、霞城セントラル22階 山形市市民活動支援センター「会議室B」にて開催しました。
以下に議事録を示します。

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「山形女性医師ネットワーク」第7回運営委員会 議事録
2008年12月7日(日)11:00~12:00            
霞城セントラル22階 山形市市民活動支援センター「会議室B」
〒990-8580 山形市城南町1-1-1 TEL 023-647-2260

出席者 会長1名、副会長1名、運営委員1名、会計監査役2名の、計5名。委任状8通。 他に、オブザーバーとして、山形大学医学部医学科学生2名が出席した。

議事
1.2008年度の活動経過報告
(1)第5回「女子医学生・研修医との集いーサマーパーティー2008」を7月1日(火)19:00~22:00レストラン トリトンブルー(山形市白山1-19-8 TUYフレンドパーク内)にて開催した。参加者は、山形大学医学部医学科2年生から6年生までの女子医学生20名、女性研修医1名、会員女性医師6名、非会員女性医師1名、その他2名の計30名で、アジアンレストランの和やかな雰囲気の中で、意見交換・交流が行われた。

(2)第1回キャリアカウンセリングを9月28日(日)13:00~16:00、霞城セントラル23階山形市市民活動支援センター「高度情報会議室」にて開催した。女子医学生2名が参加し、会員医師3名が対応した。第2回キャリアカウンセリングを10月7日(日)14:00~16:00、公立置賜総合病院4会議室にて開催した。若手女性医師2名が参加し、会員医師3名および公立置賜総合病院女性医師1名が対応した。

(3)10月7日(火)17:30~19:00山形大学医学部学生会館で開催された、第二回山形大学医学部学生主催講演会「医学生のための人生展望(ライフプラン)」に、会員1名が講師として参加し「あれもこれも、欲張りなあなたに産婦人科がおすすめ!」を講演した。他に、山形大学医学部麻酔科川前金幸教授から「医師を続けていくということ」、山形大学医学部泌尿器科冨田善彦教授から「女性医師のワーク・ライフバランスについて ~医学生アンケート調査結果と個人的意見~」の講演が行われた。講演会は山形大学医学部医学科学生による企画会議のメンバーが主催し、参加した学生は約40人、うち男子学生が10人弱と大変多く、会の終了後、同会場で行われた懇親会では活発な意見交換が行われた。当ネットワークは懇親会費1万円を協賛し、会長も講演会・懇親会に参加した。

(4)11月15日(土)15:00~18:00山形グランドホテルで開催された、山形県医師会主催「女性医師をサポートするためのシンポジウム」に、会長がシンポジストとして参加した。副会長は、山形県医師会学術委員会委員としてシンポジウムのコーディネーターを務めた。また、シンポジストの一人として、2007年学生主催講演会実行委員長の山形大学医学部医学科5年女子学生が学生アンケートの結果を発表した。

2.2007年度会計中間報告
 会員は47名(うち名誉会員2名)であり、うち29名が年会費納入済みである。今年度の支出予定は、繰越金と年会費、山形県からの委託事業費(450,750円)にて、決済可能な範囲におさまる予定である。

3.今後の活動予定
(1)第6回「山形女性医師ネットワーク:医学生・研修医との集い」は「シンポジウム 女性医師が仕事を続けるためにⅡ」として、2009年3月14日(土)15:00から、山形グランドホテルで開催を予定している。15:00~17:00にシンポジウム、17:00~懇親パーティーを行う予定である。シンポジウムの主なテーマは、外科系の医師としての経験談、保育・育児支援の制度についてとし、演者は、第二回学生主催講演会実行委員長の山形大学医学部医学科4年生『学生主催講演会の報告』、会員女性医師『小児心臓外科医としての研修経験、子育て・看病についての体験』、宮城県女医会医師『外科医としての体験談・東北大学病院での病児保育の立ち上げについて』、県内病院勤務泌尿器科女性医師『泌尿器科医師としての体験談』を予定している。また、臨時託児所を開設し、託児業務についてはNPO法人「やまがた育児サークルランド」に委託する予定である。

(2)キャリアカウンセリングについては、今までの会場で受け付ける方式から、匿名・秘密厳守でHPより随時受付し、内容に応じて会員の中から担当者を決定して相談に応じる方式へ変更することにした。

(3)来年度(2009年度)は、県内病院の女性医師支援制度の実態調査(院内保育所・病児保育の有無、育児休暇制度、短時間勤務制度、当直・日直の減免制度などについて)を行い、その結果や公的な支援制度の手引きをまとめて、機関誌「YJIN」第2号を発行することとした。